呼び方から違う業界用語

海外でネイリストとして働く際には、業界用語の違いに注意が必要です。

日本では「ネイリスト」や「ネイルサロン」という言葉が一般的ですが、英語圏では「nail technician（ネイルテクニシャン）」や「manicurist（マニキュリスト）」と呼ばれます。

また、サロン自体も「nail salon」だけでなく、「nail bar（ネイルバー）」や「nail studio（ネイルスタジオ）」といった表現が使われる場合があります。

海外で活躍するためには、基礎的な英語力に加え、専門用語も積極的に習得する姿勢が必要です。

海外では「身だしなみの一部」として定着

海外では、ネイルケアが「身だしなみの一部」として広く定着しています。

特にアメリカやヨーロッパでは、ネイルサロンに通うことが日常的な習慣となっており、仕事やプライベートを問わず多くの人が定期的にケアを受けます。

日本ではネイルアートがファッションや個性の表現として重視される傾向がありますが、海外では清潔感や第一印象を高めるためのケアとして重視される場合が多いです。

施術時間とスタイルの違い

施術時間やスタイルにも、海外と日本では大きな違いがあります。

日本では繊細なアートや細部までこだわったデザインが人気で、施術に時間をかける傾向がある一方、海外ではシンプルなワンカラーやフレンチネイルなど、短時間で仕上がるスタイルが主流です。

また、セルフネイルが一般的な国も多く、サロンに通う頻度や目的にも違いが見られます。

例えば、フランスでは短めの爪に単色を塗るスタイルが多く、アメリカではケア重視で週1回通う人も珍しくありません。

こうした違いを理解し、効率的かつ現地のトレンドに合った施術を心がけることが、海外での活躍につながります。

高い技術力と接客スキルが評価されている

日本人ネイリストが海外で高い評価を受けている理由は、繊細なアートや丁寧な施術、そして細部まで行き届いた接客スキルにあります。

日本のネイル技術は、限られたスペースに美しいデザインを施す細かさや、仕上がりの美しさ、持ちの良さが特徴です。

海外ではこうした技術やサービスが珍しく、現地の顧客やサロンオーナーから高い信頼を得ています。

また、日本人特有の「おもてなし」の精神が接客にも表れ、ネイルサロンが癒しの空間として認知される要因となっています。

加えて、検定試験や資格取得を通じて培った知識や技術も、海外での評価につながっています。

「察する文化」から「伝える文化」への適応が必要

海外でネイリストとして成功するには、日本人の「察する文化」から「伝える文化」への適応が欠かせません。

日本では顧客の要望を細やかに汲み取ることが重視されますが、海外では自分の意見や希望をはっきり伝える文化が主流です。

そのため、施術前のカウンセリングやデザインの提案時には、積極的にコミュニケーションを取る姿勢が求められます。

例えば、「どのようなデザインを希望しますか？」と具体的に質問し、顧客の要望を明確に引き出すことが重要です。

また、語学力も不可欠であり、現地の言語で意思疎通ができれば信頼感が高まります。分からない点は遠慮せずに確認し、相手に誤解を与えないよう努めることが大切です。

こうした文化の違いを理解し、柔軟に対応できる力が、海外で長く活躍するためのカギとなります。

アメリカ：マニキュアリストライセンス（国家資格）が必須

アメリカでネイリストとして働くには、国家資格である「マニキュアリストライセンス」の取得が必須となります。

この資格は州ごとに異なり、取得した州でのみ働くことができます。資格取得に必要な要件は以下の通りです

• 州政府認定の美容学校での履修（州により異なる時間数が必要）
• 社会保障番号（SSN）の取得
• 身分証明書の提示（パスポート、運転免許証など）
• 筆記試験と実技試験の合格

州によって必要な履修時間数が大きく異なります。例えば、カリフォルニア州では400時間、ニューヨーク州では250時間、ワシントン州では600時間の履修が必要です。

試験内容も州により異なり、実技試験ではネイルケア、スカルプチュア、ポリッシュ塗りなどが求められます。

韓国：美容師国家技術資格（ネイリスト）が必要

韓国では「美容師国家技術資格（ネイリスト）」の取得が必要です。

美容師国家技術資格は美容師の大きな枠組みの中で、ヘア、メイク、ネイル、皮膚美容の4つの分野に細分化されており、このうち「ネイル」分野の資格を取得する必要があります。

取得プロセスは以下の通りです。

• 筆記試験（60点満点中36点以上で合格）
• 実技試験（100点満点中60点以上で合格）
• 筆記試験合格後に実技試験の受験資格が与えられる

筆記試験は毎週実施され、CBT方式で60分間60問の四択問題です。

実技試験は60分のマニキュア・ペディキュア、35分のジェルマニキュア、40分の人造ネイル、15分のネイルオフの4課題で構成されます。

韓国語能力試験（TOPIK）3級～4級レベルの語学力が必要で、合格率は筆記試験が34%、実技試験が37%程度です。

フランス：施術内容により資格が必要

フランスでは施術内容により異なる資格が必要です。2つの種類のネイリストが存在し、それぞれ異なる要件があります。

1つ目の「prothésiste ongulaire/styliste ongulaire」は資格が不要で、すぐにサロンを開業できますが、キューティクルケアの施術はできません。

2つ目の「manucure」は、国家資格「CAP Esthetique」の取得または「prothésiste ongulaire」として3年間の実務経験が必要です。

CAP Esthetique（職業適正資格）の取得には以下が必要です。

• フランス語での学科試験（化粧品学、生物学、法律など）
• 実技試験（フェイシャル、ネイル、メイクを含む）
• 12週間の企業研修
• フランス語能力A2レベル以上（B1レベルが望ましい）

CAP Esthetiqueを取得すれば、キューティクルケアを含むすべてのネイル施術が可能になります。

イタリア：3年の実務経験が必要

イタリアでネイリストとして働くには、特別な国家資格は必要ありませんが、3年間の実務経験が求められます。実務経験を満たすための要件は以下の通りです。

• 日本または他国での正式なネイルサロンでの勤務経験
• 独立したネイルサロン運営経験
• 美容関連学校での教育経験（一部認められる場合がある）
• 関連する美容資格の保有者は期間短縮の可能性あり

イタリアの美容業界は実務経験が非常に重視されており、技術力の証明として実績の提示が必要です。

また、現地のネイル技術やトレンドに適応するため、イタリア語での高いコミュニケーション能力も求められます。

イタリアでは日本の繊細なネイルアートよりもシンプルなワンカラーデザインが主流であるため、現地の好みに合わせた技術の習得が成功の鍵となります。

イギリス：資格不要だが保険加入必須

イギリスは法的にはネイリストになるための国家資格はありませんが、保険加入が必須であるため、実質的に資格が必要です。保険に加入するために必要な条件は以下の通りです。

• NVQ（National Vocational Qualification）全国職業資格
• VTCT（Vocational Training Charitable Trust）技術資格認定組織の資格
• ITEC（International Therapy Examination Council）国際試験委員会の資格
• その他認定された美容関連資格

イギリスの美容業界では、お客様の体に触れる職業のため「さまざまなリスクがあることから基本的に保険をかける」ことが義務付けられています。

資格がないと保険に加入できないため、実際には無資格でサロンで働くことが困難になります。

日系サロンであれば短期的に働くことも可能ですが、長期的なキャリアを考える場合は適切な資格取得が推奨されます。

その他資格不要な国

海外には資格制度が整備されていない、または資格が不要でネイリストとして働ける国も多数存在します。特にアジア圏では比較的ハードルが低くなっています。

• シンガポール：資格制度なし、就労ビザも取りやすい
• マレーシア：資格制度なし、就労ビザも取りやすい
• タイ：資格制度なし、就労ビザも取りやすい
• ニュージーランド：基本的に資格不要（オーストラリアの資格があれば有利）
• フィリピン：資格制度が緩い
• インドネシア：特別な資格要件なし

これらの国では、日本人ネイリストのアドバイザーとしての勤務や、現地のネイルサロンでの技術指導などの目的で就労ビザを取得しやすいです。

ただし、資格が不要であっても、現地での就労には就労ビザの取得が必須であり、技術力や語学力は必要です。